【70代投資のススメ】74歳の母にインデックス投資をすすめるべきか?

こんにちは!
今回は「74歳の母にインデックス投資は投資するべきか?」について考えます。
先日、実家で母から「インデックス投資をした方がいいかしら?」と相談されました。
同じような悩みを抱えている方も多いのではないでしょうか。
今回は、シニア世代に適した資産運用について、データや具体例を交えてご紹介します。

この記事は以下のようなひとにおすすめ!
  • 親の老後資金について真剣に考えている方
  • インデックス投資のリスクについて知りたい方
  • シニア世代におすすめの資産運用方法を知りたい方
この記事の結論
  • 年利5%のインデックス投資は長期的には資産が増える可能性があるが、全資産を投資するのはリスクが高い。
  • シニア層はインフレや医療費の増加に備え、現金比率を高めると安心。
  • 無理のない資産活用で安定した老後の生活を計画しましょう。
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目次

✅ インデックス投資はシニア世代に本当に必要?全資産を投資するリスク

インデックス投資は、長期運用で安定したリターンが期待できますが、実際に効果を得るには10年以上の期間が理想です。
シニア世代にとってこの「長期」というのが大きな課題となります。

例えば、仮にシニア世代の母が70歳で余剰資金1,500万円を年利5%でインデックス投資に投じたとします。
この場合、資産は10年間で約2,440万円、15年間で約3,108万円に成長する計算です。
ただし10年や15年後は体力や認知機能が落ちていない保証はありません。
また、この余剰資金を使う必要が生じる前に、手持ちの資産を全て使い切る可能性もあり、全資産を投資するのは現実的ではありません

ここで重要なのは、シニア世代の平均寿命を考慮し、月々の生活費がどのくらいになるかです。
日本の平均寿命は男性で約81歳、女性で約87歳とされています。
仮に74歳の母が87歳まで生きるとすると、残りの13年間(156ヶ月)で1,500万円を使い切る場合、月々10万円を使える金額として計算しました。

5 年間の資産フローを示した表です。

開始残高(JPY)利息収入(円)年末残高(円)
115,000,000750,00014,550,000
214,550,000727,50014,077,500
314,077,500703,87513,581,375
413,581,375679,06813,060,443
513,060,443653,02212,513,465
612,513,465625,67311,939,138
711,939,138596,95711,336,096
811,336,096566,80510,702,901
910,702,901535,14510,038,046
1010,038,046501,9029,339,948
119,339,948466,9978,606,946
128,606,946430,3477,837,293
137,837,293391,8657,029,158
147,029,158351,4586,180,616
156,180,616309,0315,289,646

このシナリオでは、残高は着実に減少しますが、利息によって資金が長持ちしてます。
15年目までに残高は約530万円まで残っています。

ちなみに現金預金を月々10万円で支出した場合は、13年目で枯渇。
投資というポケットにお金を入れながら、生活するのは正解に近いかもしれません。

✅ シニア世代がインデックス投資を控えたほうがよい理由

インデックス投資はリスク分散ができ、長期的には安定したリターンが期待できますが、市場が暴落した場合、元本回復が難しくなる可能性もあります。
シニア世代にとって、このリスクが運用を続ける上で大きな不安材料となります。

暴落幅回復期間の目安(年)
-20%3〜5年
-30%5〜7年
-40%8〜10年
表2:市場暴落時の回復期間(参考データ)

リスクを避けるためには、運用資金を少額にとどめ、暴落しても生活に支障をきたさないようにすることが重要です。余剰資金の一部だけをインデックスに投資し、生活資金は現金で確保するようにすると安心です。

✅ 70代の母におすすめの資産活用法は?

シニア世代に適した資産運用法としては、円安に備えて資産の一部を米ドルで保有する方法が考えられます。
現在のドル円レートは1ドル=150円前後で、今後も円安が進む可能性があるため、資産の20〜30%をドルで保有することでリスク分散が図れます。

資産項目配分割合金額(例)
インデックス投資50%750万円
米ドル保有20%300万円
現金30%450万円
資産配分例(1,500万円の場合)

重要なのは、日々の生活が安定することです。
家族と話し合い、生活を支える資産活用を考えることが大切です。

✅ まとめ

まとめ
  • 年利5%のインデックス投資は長期的には資産が増える可能性があるが、全資産を投資するのはリスクが高い。
  • シニア層はインフレや医療費の増加に備え、現金比率を高めると安心。
  • 無理のない資産活用で安定した老後の生活を計画しましょう。

今回の記事はいかがだったでしょうか。
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おすすめしたいひと3つ

  • 親の老後資金について真剣に考えている方
  • インデックス投資の有効性について疑問を感じている方
  • シニア世代におすすめの資産運用方法を知りたい方

ブロック1:インデックス投資は本当に必要?母の年代と資産運用の現実

まずはインデックス投資の必要性について考えてみましょう。
インデックス投資は、長期的な資産運用で大きなリターンを期待できる手法ですが、実はそのリターンを享受するまでには10年以上のスパンが理想とされます。
そこで金融広報中央委員会のデータから、日本のシニア世代(70代)の資産状況を参考にしながら考えてみましょう。

たとえば70代の二人以上世帯の金融資産の平均は2,216万円、中央値は1,250万円です。
仮に母が運用できる余剰資金として1,500万円の資産を保有していると仮定して、インデックス投資信託にすべてを入れることは、余剰資金であれば賛成です。

ただし、この資産を85歳までの15年間で使い切ると、毎月約83,333円が使用可能になります。
さらに100歳まで生きると考えると、月々の利用可能額は約41,666円にまで下がりますが、インデックス投資の複利の恩恵を受ける可能性はあります。

もちろん相場によっては、大暴落しており困窮する可能性があるので、無理する必要性はないでしょうが、いまのアクティブファンドや日本株に投資するよりは、インデックス投資信託へ入金しておく方が安全に運用できるはずです。

ブロック2:シニア世代がインデックス投資を積極的に行うのは控えたほうが良い理由

次に、シニア層がインデックス投資を積極的に投資するのは控えた方が良いと思います。
インデックス投資はリスク分散が可能な一方で、暴落があれば大きく影響を受けます。
市場が回復する期間は長くなれば10年以上かかります。
年齢が高い高齢者の場合、このようなリスクを背負ってまで運用する意義が少ないとも言えます。

使えることができる間に楽しく使う。
そしてインデックス投資信託をディフェンシブに余剰資金の範囲で行い、いまの生活を楽しむほうにお金を使うべきでしょう。

インデックス投資信託に投資するのはいいですが、市場の暴落のリスクを考えると積極的な投資ではなく、忘れてもよいくらいの余剰資金を投資する。

インフレや医療費の増加に備えるための資産管理

では、インフレや医療費の増加に備えた資産管理について考えましょう。
物価の上昇や医療費の増加はシニア世代にとって大きな負担です。
インフレ率を毎年1.5%と仮定すると、10年後には物価が15%以上も上昇し、同じ金額で購入できる商品やサービスの数が減ることを意味します。

加えて、年齢を重ねるごとに医療費や介護費用が増える可能性が高いのも事実です。
日本の平均寿命は女性で87.14歳、男性で81.09歳(厚生労働省データ、2023年)であることから、予想以上に長寿となるリスクを考慮する必要があります。

そのため、シニア層が運用を行う際には、運用益を積極的に増やすというより、物価上昇に備えつつ安定した生活資金を確保することが最優先といえるでしょう。

結局、母におすすめの資産活用法は?

最後に、母のようなシニア世代に適した資産活用法について考えます。

まずは日本円に偏った金融資産を米国ドルに替えて保有することです。
現在のドル円の為替ルートは1ドル=150円前後。
今後も円安が続く可能性が高く、日本円の価値は徐々に下がっていくことが予想されます。
市場の予想を反して、円高が進むかもしれませんが、いずれにしても物価高騰の影響は避けることができないので、一定の資産をドルベースの資産を入れるべきでしょう。

もしドルベースの資産として、為替手続きを行いネット銀行やFXの口座にドルで長期保有するだけでも良いと思います。
これだけで、かなりの安定した資産形成になるはずです。

仮に資産が1500万円あるのであれば(このあたりは想像です)、50%はインデックス投資を行い、200万円から300円をドルで保有する。
残りは現金で保有して、普段の生活で使うのも良し、趣味の日本株で投資をしてもよいと思います。

重要なのは、安心して日々の生活を送れるようにすることです。運用益よりも安定性が重視される年齢において、無理にリスクを背負う必要はありません。家族と話し合い、今後の生活をサポートできる資産活用方法を見つけることが大切です。

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