SBI証券のゼロ革命と楽天証券のゼロコースを徹底解説!!

8月30日に日本経済新聞においてSBI証券と楽天証券が同時に国内株式売買手数料0円を発表されました。
今回は、業界に激震が走った2大証券会社の手数料0円ニュースについて解説します。
この記事を読むことで2大証券を利用しているサラリーマンが恩恵を受ける方法を知ることができます。

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目次

SBI証券のゼロ革命

まずは2023年9月30日(土)より開始されるゼロ革命について詳しく説明します。
今回の料金改正のポイントは以下の3つです。

①国内株式の売買手数料0円になる

SBI証券では、スタンダードプラン・アクティブプランという2つの手数料プランを提供しています。
どちらのプランも条件を満たすことで、約定代金に関わらず売買手数料が0円となる
(海外株は対象外)

②現物取引だけでなく信用取引も売買手数料が0円になる

対象商品は国内株式の現物取引、信用取引はもちろん単元未満株も売買手数料が0円になります。
ただし信用取引の金利・貸株料はかかるため株式優待狙いのクロス取引には注意が必要です。

③売買手数料0円にする条件がある

①〜③の取引報告書や各種交付書面を全て郵送から電子交付に切り替える必要があります。

①円貨建・米株信用の各種報告書
②外貨建(米株信用を除く)の各種報告書
③特定口座年間取引報告書

ゼロ革命を行うために必要な手続きは

「口座管理」> 「電子交付書面」 >「電子交付サービス(電子交付書面閲覧サービス)」画面の下記画面赤枠内の「電子交付に変更」ボタンを押す。
上記のように郵送と表示されている場合はゼロ革命を使用するためには電子交付に変更する必要があります。
下記画面表示に切り替わることで、「電子交付サービス(電子交付書面閲覧サービス)」の申込が完了です。
お申し込み後、直ぐに「指定交付方法」の表示が「電子交付」に更新されます。

注意事項!!

①「郵送」⇒「電子交付」へ変更(切替)した後は原則として郵送へ変更はできない

② 国内株式売買手数料0円の対象条件につきましては、今後変更となる場合がある

SBI証券のゼロ革命のまとめ

・国内株に投資する場合は手数料は短期売買、単株の国内投資に限らず0円は非常に魅力的!!
・ただし交付手続きを郵送指定している投資家は対象外になる。
また今後、売買手数料0円の対象条件は変更される可能性があるので注意が必要。
・米国株は0円にはならない。ゼロ革命はmあくまでも国内株が中心のサービスである。

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楽天証券のゼロコース

2023年10月2日(月)より開始されるゼロコースについて詳しく説明します。

①国内株式の売買手数料0円

国内株取引手数料コースをゼロコースを選択することで、現物取引や信用取引ともに0円になる。

②新手数料ポイントプログラムが開始

国内株取引 手数料コース米国株  中国株  アセアン株  先物・オプション    金・プラチナ   
新プログラムゼロコース1%1%1%1%1%
いちにち定額コース1%1%1%1%1%
超割ポイント
プログラム
超割コース1%1%1%1%1%
超割コース(大口優遇)  2%2%2%2%2%

③かぶミニ™の手数料0円

手数料とは別にスプレッドがかかります。
手数料0円ETF銘柄においても、上記と同様の手数料がかかります。

楽天証券のコース別手数料の特徴

ゼロコース 国内株取引(現物/信用)手数料0円!国内株取引手数料”ゼロコース”を選択する

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ゼロコースの達成条件

楽天証券のゼロコースを利用するにはSOR条件に同意すること

SOR(Smart Order Routing、スマートオーダールーティング)は、証券取引において最適な価格で注文を実行するための仕組みです。具体的には、東京証券取引所(東証)やPTS(私設取引システム)などの複数の市場から、どの市場が最良の価格を提供しているかを自動的に見極め、注文をその市場に送るシステムです。

例えば、楽天証券のSOR注文では、東証だけでなくPTSにも注文を送ります。
そして、東証の最良価格よりもPTSで有利な価格が得られる場合、その価格で取引が実行されます。
これにより、取引者は東証だけで取引する場合よりも、より良い価格で取引を行うことができます。
この価格の改善効果を追求するのがSORの目的です。

簡単に言えば、SORは複数の市場を巧みに使い分けて、最適な条件で取引を行うための仕組みであり、取引者にとって有利な価格で取引を行う手助けをしています。

楽天証券のゼロコースのまとめ

・国内株の手数料がゼロコースを選択することで無料になる。
・超割コースや超割コース大口コースは手数料のポイントのメリットがあるが、基本的には手数料が発生するため、ほとんどのユーザーはゼロコースで十分と思われる。
・株ミニ(単株)ではスプレットが発生するため、実質支払いが発生する。
・楽天証券のゼロコースを利用するにはSOR条件に同意する必要があり、詳細の記載はない。
(おそらく取引画面のチェックを入れるだけの可能性が高い)

まとめ

SBI証券は9月30日(土)から、楽天証券は10月2日(月)からサービスを開始します。
土曜日は株式市場が休みなので、実質的には10月2日からの開始と考えても差し支えありません。
(SBI証券の開始には、競争をリードしようとする意図が感じられますね)

SBI証券では、電子書面に変更、楽天証券ではSOR利用に同意することが必要です。
楽天証券のSOR利用にチェックを入れる必要がありますが、デメリットにもならないでしょう。

著者の私見ですが単元株を使用するユーザーが最も多くのメリットがあります。

日本株を売買のデメリットは、1株単位ではなく100株単位で取引することです。
どうしても高額となり、リスクが高い印象がありました。
一方、近年では単元株を購入するという選択肢も増えていきましたが手数料が重くのしかかり、ユーザーからは支持されませんでした。
この観点から見れば、今回のSBI証券、楽天証券の手数料改変はユーザーにとってデメリット(楽天証券ではスプレット問題があります)がなくなることは、非常に歓迎すべきことです。

日本株の売買を検討している方は、ゼロ革命やゼロコースを活用してみてください。

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