「NISAをやっていれば老後は大丈夫!!」
そう信じていた40代の友人。
でも、ふと気づいたんです。
「本当にそれだけで足りるの?」と‥‥。
この記事では、金融庁が示した老後2000万円問題をもとに、40代サラリーマンが今からつみたて投資だけで間に合うのかを徹底シミュレーション。
さらに、足りない場合は戦略を3つ紹介します。
NISAだけで老後に足りるか不安な人
教育費や住宅ローンがあって投資に回せるお金が限られている人
40代から始める資産形成に、間に合うかどうか悩んでいる人

40代からつみたて投資だけで老後資金をまかなうのは「かなり厳しい」。
理由は、時間が足りないこと・支出が膨らむこと・期待リターンが不安定なこと。
でも、手遅れではありません。以下の対策でリカバリーできます。
- つみたて額を増やす(月3万円→5万円など)
- 支出を見直して「出口戦略」まで考える
- iDeCo・高配当ETFなどで“追加の柱”を持つ
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✅40代からのつみたて投資、実際どれだけ増える?

まずは、つみたて投資を数字でシミュレーション。現実をみていきましょう。
結論を先に言うと、「少し足りない」という結果でした。
想定ケース
- 年齢:45歳
- つみたて額:月3万円
- 期間:65歳までの20年間
- リターン想定:年5%
▶ 結果(複利計算)
- 総投資額:720万円
- 資産総額:約1,217万円(+496万円)
→ 増えるけど、老後2000万円には届かない!!
▶ なぜ足りないのか?
- 65歳まで残り年数が20年しかない
- 40代以降は教育費・住宅ローン・介護などの支出がピーク
- 医療費・生活費インフレも加速する
金融庁の「2000万円問題」とは
- 「老後2000万円問題」とは、2019年に金融庁の金融審議会「市場ワーキング・グループ」が発表した報告書「高齢社会における資産形成・管理」に端を発した社会問題。報告書の内容がメディアで大きく取り上げられ、国会でも議論となりましたが、金融庁は「表現が不適切だった」として正式な報告書の受け取りを拒否するなど波紋を広げた
- 報告書では、夫65歳以上・妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯をモデルケースとし、「老後30年間で約2000万円の金融資産が不足する可能性がある」と指摘。
- この数字はあくまで「平均的な高齢夫婦世帯」のモデルケースに基づくものであり、全ての人に当てはまるわけではない。
- 計算方法は「毎月の赤字額 × 12ヶ月 × 老後年数」
- 一例であり、実際の老後資金は個々のライフスタイルや家計状況に応じて異なる。
モデルケースの前提
- 夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯(主な収入は年金)
- 持ち家に住んでいる
- 老後の期間を30年と想定
月々の家計収支
項目 | 金額(平均) |
---|---|
実収入 | 約20万9,198円 |
実支出 | 約26万3,718円 |
毎月の赤字 | 約5万5,000円 |
不足額の計算式
- 毎月の赤字:約5万5,000円
- 老後の期間:30年(360ヶ月)
55,000円×12ヶ月×30年=19,800,000円55,000円×12ヶ月×30年=19,800,000円
この計算により、約2000万円の資金不足が発生するという試算になる!!
✅金融庁が言った「2000万円問題」は誤解されている?

「老後に必要なのは2000万円」
この言葉、8年が経過しても、いまだにSNSでもメディアでも一人歩きしていますよね。
でも実はこれ、「最低限の生活をカバーするための赤字分」に過ぎないという事実。
また旅行や趣味、ゆとりある老後を望むなら、それ以上が必要。
そして2017年より時間が経過してよりインフレ率を計算すると2000万円では足りないかもしれない。
- 金融庁試算では
夫婦2人の平均生活費が月26万円、年金収入が月21万円 → 毎月5万円の赤字
→ 30年で5万円 × 12ヶ月 × 30年=約1800万円の赤字 - つまり、「旅行も余暇も考慮していない最低ライン」
- さらに実態は…
・持ち家でも固定資産税+リフォーム費
・親の介護費用
・こどもの支援(教育・結婚)…など

✅じゃあどうする?40代の「投資だけじゃ足りない問題」現実的な対策

現実を突きつけられた40代に必要なのは、「落ち込むこと」じゃなく「動くこと」です。
ここからは、今からでも間に合う具体的な対策を3つ紹介します。
収入を増やす・支出を減らす・仕組みを変える。
どれも派手さはないけれど、老後に効く「地に足のついた選択」です。
✅ 対策①:つみたて額を増やす
- 月3万円→月5万円にすれば、同条件で65歳時点で約2,037万円になる
- 昇給分やボーナスを投資に回す工夫が必要
✅ 対策②:投資以外の“出口戦略”を考える
- 住宅ローンの完済時期を早める
- 支出を老後用に「最適化」する(ミニマル生活・車の見直しなど)
✅ 対策③:追加の収入源 or 投資軸を持つ
- iDeCoや企業型DCをフル活用(非課税枠の最大化)
- 高配当ETF(VYMやHDVなど)で「年10万~30万円の不労所得」
- 副業・年金繰り下げなども視野に

✅ まとめ

- 40代からのつみたて投資だけでは、老後資金が足りない可能性が高い
- 金融庁の2000万円は最低ライン。ゆとりある生活には+αが必要
- 今からできる対策は「積立額アップ・支出の最適化・投資の多軸化」
👉まずは自分のつみたて額で、何年でいくらになるか試算してみよう!
👉iDeCoや高配当ETFを“2本目の柱”として検討しよう
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