地方銀行で投資信託を買うべきではないリアルな３つの理由

先日、京都の長いお付き合いのある銀行へ行ってきましたが、改めて地方銀行で投資信託を買うべきではないとと感じました。

その理由を知りたいひとも多いのではないでしょうか？

今回はその具体的な理由についてまとめました。
（この記事ではネット証券での投資信託購入は強くおすすめします）

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✅地方銀行で投資信託を買うべきではないリアルな理由①高すぎる手数料が利益を圧迫する

まず最初に、地方銀行で投資信託を購入する際に最も大きな問題となるのは手数料です。

例えば、購入手数料が3.3％の場合、100万円を投資しても実際には96万7千円しか投資に使えません。
つまり、最初の段階で銀行に3万3千円を支払うことになります。
これに加えて、運用管理費用が1％以上のファンドも多く存在します。

手数料だけでなく、年間リターンが低い時には、この手数料はさらに痛手になります。
仮に年間リターンが2％しか得られなかった場合、手数料の3.3％を差し引くと、実質的にマイナスになります。地方銀行は、このように手数料と運用管理費用で利益を得るビジネスモデルを展開しています。

具体例
・購入手数料：3.3％（100万円の投資で3万3千円）
・運用管理費用：1％以上のファンドが多すぎる問題

こうした手数料の高さが、長期的に見ても利益を圧迫する要因となります。地方銀行での投資信託購入は、コスト面で非常に不利です。

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✅地方銀行で投資信託を買うべきではないリアルな理由②地元銀行のウェブサイトに潜む不透明さ

次に注目したいのは、地方銀行のウェブサイトにおける情報の不透明さです。

私が口座を持っているK銀行とN銀行のウェブサイトを見てみると、手数料に関する情報が非常にわかりづらいという特徴があります。例えば、目論見書を確認しない限り、手数料の詳細がわからないことが多いです。

地方銀行は高齢者層を主要なターゲットにしているため、ウェブサイトの使い勝手や手数料の透明性に対してあまり重視していないようです。
窓口に来る高齢者に対して、対面での説明を優先し、ネット上での情報提供には力を入れていない印象を受けます。

✅ ポイント
手数料情報の非公開：目論見書を確認しないと詳細がわからない
高齢者をターゲットにした営業：ネットを利用しない層を狙ったビジネスモデル

こうした背景からも、地方銀行での投資信託購入は慎重に考えるべきです。

✅地方銀行で投資信託を買うべきではないリアルな理由③本当に良いファンドは紹介されない現実

地方銀行で購入できる投資信託の質についても考えてみましょう。
銀行は利益を最優先するため、実際に良いファンドを紹介することはほとんどありません。
特に新NISA制度が導入されたことで、初心者層をターゲットにした営業が加速しています。

地方銀行が推奨するファンドの多くは、積み立て投資枠よりも高い手数料がかかるアクティブファンドです。
自由度が高い成長投資枠を餌に、高い手数料を取れるファンドを優先的に勧める傾向があります。
本腰を入れていない積み立て投資枠は、選択肢が少なく、結局のところ、銀行が得をする構造になっているのです。

✅ポイント
・アクティブファンドの売り込み：高手数料のファンドを優先的に推奨
・積み立て投資枠の選択肢が少ない：本腰を入れていない

このような状況からも、地方銀行での投資信託購入は慎重に検討する必要があります。

✅新NISAから見える地方銀行の戦略は？

そもそも新NISAを地方銀行で開設する人が多いのかという疑問だが、口座数は10万人を超えている口座はたくさんある。
このように考えると私たちが思っている以上に、新NSIAを地銀からスタートしている人は多い。

誤解のないように伝えるが、新NISAのつみたて投資枠は、売買手数料はどの金融機関でも購入時手数料です。

ただしK銀行のようにつみたて投資枠の投資信託は11本と非常に少ない。

また新NISAのつみたて投資枠はあくまでも投資のきっかけであり、本当の狙いは成長投資枠で高い信託財産留保額や運用管理費用。

ニッキンONLINE | 日本金融通信社

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✅ つみたて投資枠の投資信託の数の比較（銀行とネット証券）

✅ まとめ

今回の記事はいかがだったでしょうか。
このブログは、これからもお金と向き合ってきたひとには、質の高い情報とモチベーションにアップに役に立つ記事を発信していきます。
またお金に向き合ってこなかったひとには、家族に話したくなるような情報も混ぜながら、記事を綴っていきます。

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